情報史研究会

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2015年 01月 31日

『情報史研究』執筆要領

I 構成、表記などについて

1 構成や見出しなどは執筆者の判断に任されるが、編集上の技術的な問題に関しては、編集委員会の判断で修正を行うことがある。
2 本文に初出する人名は原則としてフルネームとし、非漢字使用圏における人名はカタカナ表記した後、カッコ内にアルファベット表記を付す。
3 算用数字とアルファベットはすべて半角を用いる。
4 英語で日付を表記する際は「月日年」を用いる(本文・註ともに適用)。
 (例)September 2, 2008

II 註の様式について
1 日本語文献

(1) 初出の引用
① 単行本の場合 著者名『書名』翻訳者名、シリーズ名(出版社、出版年)頁。
② 論文の場合 著者名「論文名」『掲載誌名』巻号数(発行年月)頁。
③ 新聞の場合 著者名「記事名」『新聞名』発行年月日(夕刊の場合は明示)。
④ 引用頁が複数にわたる場合、頁番号は完全表示とする。(例)234-238頁。
⑤ 著者などが四人以上の場合は「○○他」を用いてよい。

(2) 二度目の引用
① 「著者姓、著書あるいは論文の略称、頁。」のように表記する。
② ただし、同一資料を直後に引用する場合、「同上、頁。」のように表記する。
③ 「前掲書」、「前掲論文」の表記は使用しない。

(凡例)
(1) 外務省編『外交青書』第1部、平成11年度版(大蔵省印刷局、1999年)9-11、39頁。
(2) 防衛省・自衛隊「大臣会見概要」報道資料、記者会見、2008年7月1日。
(3) 川島真、千葉功「中国をめぐる国際秩序再編と日中対立の形成-義和団事件からパリ講和会議まで」川島真、服部龍二編『東アジア国際政治史』(名古屋大学出版会、2007年)87-91頁。バーバラ・W・タックマン『決定的瞬間 暗号が世界を変えた』町野武訳、ちくま学芸文庫(筑摩書房、2008年)。
(4) 川島、千葉「中国をめぐる国際秩序再編」104-106頁。
(5) 中西輝政「解題 ヨーロッパへの愛、あるいは歴史への愛」高坂正尭著作集刊行会編『高坂正尭著作集 第6巻 古典外交の成熟と崩壊』(都市出版、2000年)、650-653頁。
(6) 同上、661-665頁。
(7) ジョン・チャップマン「戦略的情報活動と日英関係 1900-1918年」狩野直樹訳、細谷千博他編『日英交流史 1600-2000 3 軍事』(東京大学出版会、2001年)86-92頁。
(8) 等雄一郎「『日本版NSC(国家安全保障会議)』の課題-日本の安全保障会議と米国のNSC」『調査と情報』第548号、2006年9月22日、8-9頁。
(9) ズビグニュー・ブレジンスキー(Zbigniew Brzezinski)、元米国安全保障担当大統領補佐官、筆者によるインタビュー、於米国ワシントンDC、2008年7月19日。
(10) 西田恒夫他「座談会 国際情勢の動向と日本外交」『国際問題』第538号(2005年1月)8-9頁。
(11) 『産経新聞』2007年12月22日。
(12) 『日本経済新聞』2008年1月4日(夕刊)。

2 英語文献
(1) 初出の引用
① 単行本の場合 Author, Title (Place of Publication: Publisher, Year), Page(s).
② 論文の場合 Author, “Title of Article,” Title of Journal, volume, number (Month Year), Page(s).
③ 新聞の場合 Author, “Title of Article,” Title of Newspaper, Date of Publication, Page(s).
④ 一つの註において複数文献を引用する場合は、セミコロン(;)でつなぐ。
⑤ 引用頁が複数にわたる場合、頁番号は完全表示とする。(例)pp. 145-149.
⑥ 誌名は略称を用いない。
⑦ 著者などが四人以上の場合は「et al.」を用いてよい。

(2) 二度目の引用
① 「Last Name, Title, Page(s).」「Last Name, “Title,” Page(s).」のように表記する。
② ただし、同一資料を直後に引用する場合、「Ibid., Page(s).」のように表記する。
③ Ibid. はローマ活字体で入力し、イタリックとしない。
④ Op. cit. は用いない。
⑤ 書名、論文名は二度目の引用以降、略称を用いてよい。

(凡例)
(1) Percy Cradock, Know Your Enemy: How the Joint Intelligence Committee Saw the World (London: John Murray, 2002), esp. chaps. 5, 8, 10.
(2) Ernest R. May, “Studying and Teaching Intelligence: The Importance of Interchange,” Studies in Intelligence, vol. 38, no. 5 (1995).
(3) Patrick Finney et al., Palgrave Advances in International History (Basingstoke and New York: Palgrave Macmillan, 2005), chap. 5; Robert Cecil, “The Cambridge Comintern” in Christopher Andrew and David Dilks, eds., The Missing Dimension: Governments and Intelligence Communities in the Twentieth Century (London and Basingstoke: Macmillan, 1984), pp. 171-174.
(4) Peter B. Kenen, Reform of the International Monetary Fund, Council Special Report, no. 29 (New York: Council on Foreign Relations Press, 2007).
(5) Ibid., pp. 26-29.
(6) Raymond Aron, The Imperial Republic: The United States and the World, 1945-1973, trans. Frank Jellinek (Englewood Cliffs, N.J.: Prentice-Hall, Inc., 1974), p. 58.
(7) “Next step in the Galileo Program: Handover of the management from the Galileo Joint Undertaking to the European GNSS Supervisory Authority,” Galileo Joint Undertaking, Brussels, November 30, 2006.
(8) “DCI Announcement,” Director of Central Intelligence Agency Mike Hayden, March 12, 2008.
(9) Federal Bureau of Investigation, Office of Public Affairs, “The FBI and the Financial Sector: Working Together to Protect our Citizens and our Economy,” Speech at Money Laundering Enforcement Conference, by John S. Pistole, Deputy Director, October 22, 2007.
(10) U.S. Department of State, Foreign Relations of the United States, 1945-1950, Emergence of the Intelligence Establishment [hereafter FRUS, 1945-1950] (Washington, D.C.: U.S. Government Printing Office, 1996), p. 623.
(11) Scott Shane, “Millions of Pages of American secrets to be revealed: Many files from Cold War coming open,” International Herald Tribune, December 22, 2006.
(12) FRUS, 1945-1950, p. 810.

3 その他
(1) 一つの註において日本語と外国語両方の文献を引用する場合は、読点、セミコロンで区切る。
(例)中西「解題 歴史への愛」659-661頁、等「日本版NSC」10頁、May, “Importance of Interchange,” p. 5; Cradock, Know Your Enemy, pp. 37-49.
(2) その他の言語を用いる場合は編集委員会に事前に相談すること。
(3) インターネット上の資料を用いる場合は、「資料名、発行機関名、<URL>、アクセスした日付」とする。

(凡例)
(1) 「内外情勢の回顧と展望―不透明化する国際情勢と国内公安動向」公安調査庁、平成20年1月 <http://www.moj.go.jp/KOUAN/NAIGAI/NAIGAI20/naigai20-00.html>、2008年2月9日アクセス。
(2) Director of National Intelligence, United States Intelligence Community: Information Sharing Strategy (Washington D.C., 2008), <http://www.dni.gov/reports/IC_Information_Sharing_Strategy.pdf>, accessed on March 8, 2008.
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by intelligence2002 | 2015-01-31 17:32 | 『情報史研究』